企業歯科健診
について
CME
国民全員が定期的に歯科健診を受けることを目標とする「国民皆歯科健診」の制度が、2025年より義務化となることが、現在検討されています。
国民皆歯科健診の形態として、企業の健康診断に歯科健診の項目が追加される可能性が高く、歯科健診の重要性が高まっていることから、当法人では、企業様を対象とした歯科健診を承っております。
歯科健診は、健康を害する業務を行っている企業以外には法的に義務付けられていないため、実施している企業が少ないことが現状です。
しかし、約40年間と長い期間を過ごす「企業」において、継続的に予防対策を実施・管理を行うことは最大の機会といえます。公益財団法人ライオン歯科衛生研究所の調べでは、企業で健診活動や保健指導を行うことで歯科トラブルによる予定外休暇について効果が現れていることが明らかになっています。
図は、企業向け歯科保健活動の歯科健診プログラム導入前後の「予定外休暇」を比較したものであり、企業で健診活動や保健指導を行い、口腔の健康への関心が高まることで歯科のトラブルによる「予定外休暇」が減り生産性の向上に結びついていることがわかりました。口腔内の健康の保持・増進によって歯科のトラブルによる、遅刻・早退が減り、口腔の健康への不安が少なくなることで、就業者の活力向上が期待できるのです。
健康診断と同じく企業で年1回歯科健診を実施することは、口の中の健康を維持する大切さを知り健康意識の向上を図るきっかけになることや、口腔内の健康の保持・増進、生活の質の向上にも繋がります。
口腔内の健康は、高校生まで義務づけられた健診でしか知る機会がなく、大人になるとトラブルが出てから歯科に関わることが多くなっているかと思います。しかし、企業健診を受けることで「1年ごとに自分の口腔内の健康状態がわかること」や「リスクがわかった時点で早期に対処できる」というメリットがあります。
雑誌『PRESIDENT』が55歳～74歳の男女1000人に行ったアンケート調査では「健康について後悔しているトップ20」の第1位に、「歯の定期検診を受ければ良かった」とあります。
病状が進行してからでは、大がかりな治療になってしまい費用もかかってしまいますが、定期的に健診を受けることで、早期にむし歯や歯周病を発見できれば、生涯の治療費も少なく済みます。
また、歯を失う主な原因の66％が歯周病とむし歯であり、最も多いのが「歯周病」です。歯周病は、働き盛りの40代頃から進行していきますが、これらは口腔ケアで予防ができることがわかっています。
最近では、歯周病になると、その菌が全身をめぐってインスリンの活動に障害を起こし、糖尿病のコントロールを悪化させる原因になることもわかってきました。このように歯の健康は身体の健康にも繋がっているのです。
企業健診は、早期発見・早期治療に繋がり、自身の健康に関心を持つきっかけにもなります。
| 費用(1名様分) | 3,300円(税込) |
|---|
企業健診についてのお問い合わせは、
お気軽にお電話ください。
